※本記事にはアフィリエイトリンクが含まれます。
こんにちは、ノブです。
子どもが生まれると、多くの家庭が悩むのが教育資金ではないでしょうか。
大学まで進学すると子ども1人あたり1,000万円以上かかるとも言われていますが、
* 学資保険と投資信託はどちらが良いのか
* 新NISAは教育資金に使えるのか
など、分からないことも多いと思います。
我が家も2016年に子どもが生まれてから教育資金作りをスタートしました。
途中で米国債やFX運用も経験しましたが、現在は投資信託による積立運用を中心にしています。
その結果、2026年現在の教育資金残高は、
* 上の子（9歳）：11,398,658円
* 下の子（7歳）：7,907,947円
* 合計：19,306,605円
となりました。
元本10,493,268円に対して運用益は約881万円です。
この記事では、我が家が実際に行ってきた教育資金作りの方法と現在の資産状況を公開したいと思います。
—
我が家の教育資金は現在1900万円
※本記事に掲載している資産額・評価額は2026年6月11日時点のものです。投資信託や個別株の評価額は日々変動します。
現在の教育資金残高は以下の通りです。
| 項目 | 上の子 | 下の子 | 合計 |
| 元本 | 6,566,886円 | 3,926,382円 | 10,493,268円 |
| 評価額 | 11,398,658円 | 7,907,947円 | 19,306,605円 |
| 含み益 | 4,831,772円 | 3,981,565円 | 8,813,337円 |
—
我が家が利用している証券会社
我が家では子ども名義の口座を楽天証券で開設し、教育資金を運用しています。
楽天銀行との連携がしやすく、未成年口座にも対応しているため、教育資金作りには使いやすい証券会社だと感じています。
楽天証券の口座開設は▼こちら▼
我が家の教育資金推移
我が家が本格的に投資信託による積立を開始したのは2020年10月31日です。
当時は教育資金全体で100万円台でしたが、現在は1900万円を超える規模になりました。
【教育資金推移グラフ】
2026年6月11日時点（ 2020年10月から2026年までの教育資金推移。元本約1,049万円に対し評価額は約1,930万円まで成長）
—
グラフから分かること
グラフを見ると、常に右肩上がりというわけではありません。
2022年から2023年にかけては米国株の下落局面があり、一時的に評価額が減少しました。
また2025年にも短期的な調整局面がありました。
それでも積立を止めずに継続した結果、現在の資産額まで成長しています。
この経験から私が学んだことは、
「相場を予想するより、積立を継続する方が大事」
ということです。
—
教育資金1900万円の内訳を公開
実際の保有資産を公開します。
私自身、教育資金作りを始めた頃は
* 本当に積立だけで増えるのか
と不安でした。
現在も利用しているのは楽天証券です。
楽天証券の口座開設は▼こちら▼
—
上の子（9歳）の教育資金
こちらは上の子の楽天証券の投資信託の口座残高です。
上がジュニアNISAの口座、下が特定口座です。
【上の子投信口座残高】
2026年6月11日時点の保有状況（上の子の投資信託口座。楽天VTIとオルカンが中心）
こちらは上の子の特定口座の個別株の資産残高です。
【上の子個別株残高】
2026年6月11日時点の保有状況（上の子の個別株口座）
—
下の子（7歳）の教育資金
こちらは下の子の楽天証券の投資信託の口座残高です。
上がジュニアNISAの口座、下が特定口座です。
【下の子投信株残高】
2026年6月11日時点の保有状況（下の子の投資信託口座。楽天VTIとオルカンが中心）
こちらは上の子の特定口座の個別株の資産残高です。
【下の子個別株残高】
2026年6月11日時点の保有状況（下の子の個別株口座）
—
教育資金の中心は投資信託
教育資金1900万円の大部分は投資信託です。
個別株も保有していますが、お祝い金などの一部を運用しているだけで、教育資金作りの主役は楽天VTIによる積立投資です。
—
教育資金はいくら必要なのか
ここまで我が家の教育資金や運用状況をご紹介してきました。
とはいえ、
「そもそも教育資金ってそんなに必要なの？」
と思われた方もいるかもしれません。
私自身も子どもが生まれた頃に同じことを考えました。
教育費は「大学まで行かせると1人あたり1,000万円必要」とよく言われますが、本当にそんなにかかるのでしょうか。
実際には、
公立か私立か
大学に進学するか
自宅から通学するか
塾や習い事をどの程度利用するか
によって大きく変わります。
そこで私も教育資金作りを始めた当時、文部科学省のデータを調べてみました。
参考にしたのは文部科学省の教育費に関する資料です。
出典：【資料5-2】教育投資参考資料集(文部科学省)
その結果をざっくりまとめると、
| 進路 | 教育費の目安 |
|---|---|
| すべて公立 | 約800万円〜1,000万円 |
| 小中学校のみ公立 | 約1,000～1,300万円 |
| 高校のみ私立 | 約1,000万円〜1,300万円 |
| 大学のみ私立文系 | 約1,200万円〜1,500万円 |
| 大学のみ私立理系 | 約1,400万円〜1,800万円 |
| 幼稚園から大学まで私立 | 2,000万円超 |
というイメージでした。
もちろん教育費は「いくらでもかけようと思えばかけられる」ものです。
塾や習い事、留学、大学院進学まで考えればさらに大きな金額になるでしょう。
逆に、公立中心で進学し、奨学金や本人のアルバイトなども活用すれば、必要額を抑えることもできます。
つまり、
教育資金に正解はありません。
大切なのは、
「我が家はどこまで準備しておきたいのか」
を決めることだと思います。
我が家の目標額
我が家では、教育資金として
子ども1人あたり中学卒業までに800万円
を目標に設定していました。
注目したのは、上記文科省の資料の表の上から4弾目。
小中学校のみ公立に通った場合、高校以降は約800万円という点。
これを選んだ理由はシンプルです。
子どもが将来、
私立大学に行きたい
理系学部に進学したい
大学院まで進学したい
留学したい
と言った時に、
「お金がないから無理」
とは言いたくなかったからです。
実際、上の子は現在9歳、下の子は7歳ですが、将来どんな進路を選ぶかはまだ分かりません。
高校も公立か私立か分かりませんし、大学に進学するかどうかも分かりません。
だからこそ、
進路の選択肢だけは残してあげたい。
そんな考えから、まずは1人800万円を目標に教育資金作りを始めました。
結果として現在は、
上の子：1,139万円
下の子：790万円
となり、当初の目標額はほぼクリアしています。
もちろん今後も市場環境によって増減はありますが、教育資金という意味では一つの安心材料になっています。
—
児童手当だけ投資したらいくらになる？
教育資金を準備する際に、
「まずは児童手当だけでも投資したらどうなるの？」
と思う方も多いのではないでしょうか。
実は我が家も児童手当は全額投資に回しています。
そこで、児童手当を出生時から18歳まで全額投資した場合をシミュレーションしてみました。
条件は以下の通りです。
3歳～18歳：10,000円／月
総受給額：約234万円
毎月積立
18歳まで運用
ケース① VTIの平均リターン（年7％）で運用した場合
米国株式市場は長期的に年7～10％程度のリターンを上げてきました。
その中でも比較的保守的な数字として年7％で計算すると、
約430万円
になります。
つまり、
受け取った児童手当234万円が約2倍近くになる計算です。
何もしない場合は234万円のままなので、投資の力の大きさが分かります。
ケース② 我が家の実績ベース（年11.5％）で運用した場合
我が家では2020年10月から楽天VTIを中心とした積立投資を行っています。
2026年現在、
元本：10,493,268円
評価額：19,306,605円
となっており、
年平均リターンに換算すると約11.5％です。
この実績ベースで児童手当のみを18年間積み立てた場合、
約730万円
になります。
つまり児童手当だけで大学費用の大部分を賄える可能性があるということです。
もちろん将来も同じリターンが続く保証はありません。
しかし、
「児童手当は使わずに投資する」
という選択だけでも教育資金作りに大きな差が生まれることは間違いないでしょう。
我が家が児童手当を全額投資している理由
我が家では児童手当を生活費として使わず、受け取ったらそのまま教育資金口座へ入金しています。
理由はシンプルで、
「最も長期間運用できるお金だから」
です。
子どもが生まれた直後にもらう児童手当は、大学入学まで18年近く運用できます。
そのため教育資金の中でも最も複利効果を活かしやすいお金だと考えています。
もしこれから教育資金作りを始めるなら、
まずは児童手当だけでも投資に回す。
それだけでも将来の教育費負担を大きく軽減できるかもしれません。
—
もし今から教育資金作りを始めるなら、まずは児童手当だけでも投資に回すことをおすすめします。
我が家も実際に児童手当は全額投資しています。
楽天証券の口座開設は▼こちら▼
—
教育資金の貯め方を比較してみた
ここまで、
教育資金は1人あたり800万円〜1,500万円以上かかる可能性があること
児童手当だけでも長期投資すれば大きな金額になること
をご紹介してきました。
では実際に教育資金を作る場合、どのような方法があるのでしょうか。
我が家でも子どもが生まれた当時、
・貯金
・学資保険
・投資（米国債・FX・投資信託など）
のどれが良いのか真剣に検討しました。
それぞれにメリット・デメリットがありますので、私なりの考え方をご紹介したいと思います。
貯金
まずは最もシンプルな方法である貯金です。
教育資金と言えば、まず貯金を思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。
貯金の最大のメリットは、
元本割れしないこと
です。
投資のように価格変動がないため、積み立てた金額はそのまま残ります。
例えば、教育資金として800万円を15年間で準備する場合、
800万円 ÷ 15年 ÷ 12か月
で計算すると、
約4万4千円／月
を積み立てれば達成できます。
目標額が明確で、計画も立てやすい方法です。
一方で、現在は以前より預金金利が上昇しているとはいえ、大きく資産を増やすことは期待できません。
また、教育費は年々上昇する傾向があります。
将来的に学費や生活費がさらに上がった場合には、想定していた金額だけでは足りなくなる可能性もあります。
貯金のメリット
必要な時に引き出せる
管理が簡単
貯金のデメリット
インフレに弱い
毎月の積立額が大きくなりやすい
学資保険
教育資金作りの定番として長年利用されてきたのが学資保険です。
実際、私自身も親が学資保険を利用して教育資金を準備してくれていました。
学資保険の魅力は、
半強制的に積立できること
です。
保険料として毎月支払うため、途中で使ってしまう心配が少なくなります。
また、多くの商品では契約者が死亡した場合に以後の保険料が免除され、それでも満期保険金は受け取れる仕組みになっています。
そのため、
「万が一があった時でも教育資金を残せる」
という安心感があります。
ただし、現在の学資保険は昔ほど返戻率が高くありません。
教育資金を大きく増やすというより、
確実に積み立てるための仕組み
として考える方が良いと思います。
学資保険のメリット
契約者死亡時の保障がある
計画的に教育資金を準備できる
学資保険のデメリット
資金の自由度が低い
大きなリターンは期待しにくい
投資信託
現在、我が家が教育資金作りの中心としている方法です。
投資信託と聞くと、
難しそう
損をしそう
教育資金には向かないのでは？
と思う方もいるかもしれません。
確かに投資には元本割れのリスクがあります。
一方で、教育資金は子どもが生まれてから大学入学まで、10年以上の長い時間をかけて準備することができます。
長期間運用できるという点は投資信託と非常に相性が良いと感じています。
また、投資信託には
数百〜数千銘柄に分散投資できる
少額から始められる
自動積立ができる
という特徴があります。
実際に我が家では2020年10月から楽天VTIを中心に積立を続けています。
その結果、
元本1,049万円に対して評価額は1,930万円となり、運用益は約881万円になっています。
もちろん今後も同じ結果になる保証はありません。
しかし、
「長期間積立を続けることで教育資金を効率よく準備できる可能性がある」
ということは実感しています。
投資信託のメリット
少額から始められる
自動積立ができる
インフレに比較的強い
投資信託のデメリット
短期間では大きく値下がりすることもある
必要な時期に暴落している可能性がある
結局どれが良いのか
ここまで見ていただくと分かる通り、
どの方法にもメリットとデメリットがあります。
私自身も最初から投資信託一択だったわけではありません。
実際に、
米国債
FX
投資信託
と様々な方法を試してきました。
その結果として現在は、
という考え方に落ち着いています。
次に、私が実際にどのような試行錯誤を経て現在の投資スタイルにたどり着いたのかをご紹介したいと思います。
—
なぜ我が家は投資信託を選んだのか
現在、我が家の教育資金作りの中心は楽天VTIによる積立投資です。
しかし、最初から投資信託一択だったわけではありません。
教育資金は、
「必要な時に必要な金額があること」
が何よりも重要です。
そのため、
できるだけ効率良く
できるだけ手間をかけず
教育資金を準備する方法を探し続けてきました。
その結果、
米国債運用期
FX運用期
投資信託運用期（現在）
という変遷をたどっています。
今振り返ると遠回りだった部分もありますが、その時々で真剣に考えた結果の選択でした。
米国債運用時代
教育資金作りを始めた2016年当時、私が最初に選んだのは米国債でした。
当時の私は、
「学資保険より安全で利回りの良い方法はないか」
と考えていました。
そんな時に見つけたのが米国債のゼロクーポン債（ストリップス債）です。
ゼロクーポン債は利息を定期的に受け取るのではなく、将来受け取る金額があらかじめ決まっている債券です。
例えば、
額面1,000ドル
現在価格500ドル
のように割引価格で購入し、満期時に1,000ドルを受け取る仕組みになっています。
教育資金として考えた場合、
将来受け取れる金額が分かる
米国が破綻しない限り満期まで保有すれば利益が出る
利回りも比較的高い
という点に魅力を感じました。
当時は毎月3万円程度と、ボーナスやお祝い金などを使って購入していました。
また、
「教育資金として使わなくても老後資金に回せる」
と考え、償還期間が長いものを中心に購入していました。
結果的にはコロナショックの際に米国債価格が大きく上昇したため、保有していた債券はすべて売却しました。
利益は出ましたが、
為替リスクがある
NISAが使えない
購入や管理がやや複雑
という点もあり、
もっとシンプルな方法を探すようになりました。
FX運用時代
次に挑戦したのがFXによる外貨運用です。
FXというと、
「危険」
「ギャンブル」
というイメージを持つ方も多いと思います。
実際、レバレッジをかけて短期売買を繰り返すような運用は教育資金には向いていないと思います。
しかし私が行っていたのは少し違います。
米ドルやニュージーランドドルを現物感覚で保有し、
スワップポイント（金利差による利益）
を受け取ることを目的としていました。
当時は日本より海外の金利が高く、
保有しているだけで毎日少しずつ金利収入が入る状態でした。
そのため、
「教育資金を寝かせておくなら悪くないのでは？」
と考えていました。
ところが、その後コロナ禍で世界中が大規模な金融緩和を実施します。
政策金利が下がり、
スワップポイントもほとんど受け取れなくなりました。
さらに為替変動の影響も大きく、
教育資金として考えると、
利益よりも為替リスクの方が気になるようになりました。
結果としてFX運用は終了しました。
大きな損失にはなりませんでしたが、
「教育資金と為替リスクは相性が良くない」
ということを学んだ時期でもあります。
現在は楽天VTI積立
その後たどり着いたのが、現在も続けている投資信託による積立投資です。
我が家が選んだのは、
楽天・全米株式インデックス・ファンド（楽天VTI）
です。
当時は現在ほど低コストな全米株ファンドが多くありませんでした。
楽天VTIは、
アメリカ市場全体に投資できる
長期実績のあるVTIに連動
積立投資がしやすい
という理由から選択しました。
積立額は、
毎月55,000円（子ども2人合計）
児童手当は全額投資
です。
非常にシンプルですが、
基本的にやっていることはこれだけです。
また、
「いつ買うか」
を考えることもやめました。
相場が上がっていても下がっていても、毎月同じ日に積み立てるだけです。
2020年10月31日に本格的な積立投資へ移行してから約5年半。
現在は、
元本：10,493,268円
評価額：19,306,605円
となっています。
もちろん、これはたまたま米国株市場が好調だった影響もあります。
今後も同じリターンが続く保証はありません。
それでも、
・相場を予想しなくて良い
・自動で積立できる
という点は非常に大きなメリットだと感じています。
今振り返ると、
米国債やFXを経験したからこそ、
「長期積立を淡々と続けることの重要性」
に気付くことができました。
そして現時点での私の結論は、
教育資金作りの中心は投資信託が最も合理的
というものです。
もちろん人によって考え方は異なりますが、少なくとも我が家にとっては最も続けやすく、最も成果が出た方法でした。
—
教育資金を投資で作るときの注意点
ここまで読んでいただくと、
「教育資金作りには投資信託が良さそうだな」
と思われた方も多いかもしれません。
実際、私自身も現在は投資信託による積立投資を教育資金作りの中心にしています。
しかし、
投資信託は万能ではありません。
教育資金には教育資金特有のリスクがあります。
私自身が運用を続ける中で感じている注意点をご紹介したいと思います。
暴落は必ず来る
まず最初に理解しておかなければならないのが、
暴落は必ず来る
ということです。
過去を振り返るだけでも、
ITバブル崩壊
リーマンショック
コロナショック
など、大きな下落局面は何度もありました。
今後も同じような暴落が発生する可能性は十分あります。
実際、我が家の教育資金も常に右肩上がりだったわけではありません。
記事の前半で掲載した教育資金推移グラフを見ても分かるように、
2022年から2023年にかけてや、2025年頃にも資産が減少した時期があります。
当時は数百万円単位で評価額が減少することもありました。
投資を始めたばかりの頃であれば、
「もう売った方が良いのでは？」
と思っていたかもしれません。
しかし現在は、
暴落は長期投資の一部
だと考えています。
もちろん暴落は気持ちの良いものではありません。
ですが、教育資金は10年以上という長期間で準備するケースが多いため、
短期的な値動きよりも積立を継続することの方が重要だと感じています。
H3 教育資金は使う時期が決まっている
老後資金との大きな違いは、
使うタイミングがある程度決まっている
という点です。
例えば、
高校入学
大学受験
大学入学
など、まとまったお金が必要になる時期はある程度予測できます。
老後資金であれば、
「あと数年待とう」
という選択もできます。
しかし教育資金は、
子どもが大学に入学する時期になったら必ず必要になります。
そのため、
「いつかは上がるだろう」
という考え方だけでは対応できません。
教育資金は、
増やすことと使うことの両方を考えなければならない資金
なのです。
高校以降は現金化も検討
私が現在考えているのは、
高校進学以降は徐々に現金比率を高めることです。
理由はシンプルで、
大学入学直前に暴落が来るリスクを減らしたいからです。
例えば、
上の子が18歳になる直前にリーマンショック級の暴落が起きた場合、
教育資金が30％〜50％減少する可能性もゼロではありません。
もちろん長期的には回復する可能性があります。
しかし、
大学の入学金や授業料は待ってくれません。
そのため私は、
高校生になった頃から少しずつ投資信託を売却し、
必要な資金を現金化していこうと考えています。
具体的な割合はまだ決めていませんが、
少なくとも大学進学に必要な数年分の費用については現金で確保しておく予定です。
それでも我が家が投資を続ける理由
ここまで読むと、
「やっぱり投資は怖い」
と思われる方もいるかもしれません。
その気持ちはとてもよく分かります。
私自身も、
米国債
FX
投資信託
と色々試しながら、
何度も不安になりました。
それでも現在も投資を続けている理由は、
長期間で見れば貯金だけでは教育費の増加に対応するのが難しい
と考えているからです。
また、
教育資金作りで最も重要なのは、
完璧な方法を探すことではなく、続けられる方法を見つけること
だと思っています。
我が家にとっては、
毎月55,000円積立
児童手当は全額投資
楽天VTIを中心に保有
というシンプルな方法が最も続けやすく、結果として最も大きな成果につながりました。
投資にはリスクがあります。
しかし、そのリスクを理解した上で長期的に付き合っていくことが、教育資金作りの有力な選択肢の一つだと考えています。
—
これから教育資金を作るなら「こどもNISA」も有力な選択肢
私が教育資金作りを始めた頃は、ジュニアNISAという制度がありました。
その後ジュニアNISAは終了しましたが、2027年からは未成年向けの「こどもNISA」が始まる予定です。
現時点で公表されている内容では、
- 対象年齢：0〜17歳
- 年間投資枠：60万円
- 非課税保有限度額：600万円
- 18歳になると通常NISAへ移行
という制度になる見込みです。
私が現在の子育て世代だったら、児童手当の投資先として有力な選択肢になると思います。
ただし制度内容は変更される可能性があるため、最新情報は金融庁や証券会社の公式発表を確認してください。
まとめ
子どもが生まれた2016年から始めた我が家の教育資金作り。
当初は、
学資保険はどうだろう？
米国債の方が良いのでは？
FXのスワップ運用も使えるかもしれない
など、様々な方法を検討しながら試行錯誤を続けてきました。
その結果、現在は
児童手当は全額投資
毎月55,000円積立
楽天VTIを中心に長期保有
という非常にシンプルな方法に落ち着いています。
2026年現在、
元本：10,493,268円
評価額：19,306,605円
となり、運用益は約881万円になりました。
もちろん、これはたまたま米国株市場が好調だった時期を含んでいるため、今後も同じような結果になる保証はありません。
実際に記事内でもご紹介した通り、投資には暴落や元本割れのリスクがあります。
それでも私が投資を続けている理由は、
子どもたちがお金を理由に進路を諦めることがないようにしたいから。
ただそれだけです。
教育資金作りに絶対の正解はありません。
貯金が合う人もいれば、学資保険が安心できる人もいると思います。
しかし、
「いつか始めよう」
と思っているうちに、子どもはあっという間に大きくなります。
だからこそ、
完璧な方法を探すよりも、まずは少額からでも始めてみること。
それが教育資金作りにおいて一番大切なことだと私は感じています。
もしこれから教育資金作りを始めるのであれば、
まずは児童手当だけ投資してみる
毎月5,000円だけ積み立ててみる
そんな小さな一歩でも十分です。
この記事が、皆さんの教育資金作りを考えるきっかけになれば幸いです。
コメント